ご逝去・ご危篤でお急ぎの方はもちろん
些細なことでもお気軽にお電話ください
- ボタンをタップすると電話がかかります。
大切な故人を見送るのに欠かせないご葬儀。
思いもよらぬ訃報のため、急いで葬儀社を決めたことで後になって後悔するのは避けるべきです。たくさんある葬儀社の中から、故人のご葬儀を行うのにふさわしい葬儀社をどの様に選べば良いのでしょうか?
今回の記事では、葬儀社の選び方について解説していきます。
こんにちは、八王子市・日野市・世田谷区で安心のご葬儀・家族葬のお手伝いをする葬儀社、都典礼(みやこてんれい)です。
今日もご葬儀に関する疑問、悩みの解消に役立つ情報をお伝えします。
葬儀社とはご葬儀を執り行うにあたって、あらゆる面からサポートしてくれる会社のことです。
葬儀屋、葬祭業と呼ばれることもあります。葬儀社を営むために必要な公的資格は無く、国や地方公共団体への届出や認可も不要となっています。ただし、遺体の搬送車や霊柩車を業務で使用するためには、貨物自動車運送事業(霊きゅう限定)の許可が必要となります。
全日本葬祭業協同組合連合会が平成29年にまとめた資料、「葬儀業界の現状」によると、葬儀社は全国に4,000~5,000社あるとされています。平成28年の日本の年間死亡者数が約129万6000人、1日あたりに換算すると約3,550人の方が亡くなり、ご葬儀が行われていることになります。全国に5,000社の葬儀社があるとしても、平均して1社あたり2日に1度は葬儀サービスを提供している計算になります。
葬儀社の業態は大きく分けて次の5つに分類されます。
葬儀サービスの提供を専門で行っている会社です。
全国展開している会社から、地域密着型の会社、家族経営にいたるまで経営規模はさまざまです。
この形の葬儀社数が1番多く、全体の2/3を占めています。自社の斎場がある事業者と斎場を持たず公営のホールなどを利用する事業者に分けられます。
将来の冠婚葬祭にかかる費用を、会員になることで毎月少額ずつ積み立ててもらい、その時が来たらサービスとして提供する事業者です。
積み立てたお金は葬儀費用の一部となります。
JA、生協といった協同組合が組合員に対して葬儀サービスを提供しています。
自社斎場を持ち葬儀サービスを提供している事業者と、専門の葬儀業者と提携している事業者があります。
インターネットなどを利用し、ご葬儀のパッケージプランを展開したうえで、申し込みがあれば全国の提携する葬儀社を紹介する事業者です。
事業者自体はご葬儀を執り行うことはなく、仲介役となるだけの業務形態です。
他にも仏壇仏具店や石材店、生花店といった葬祭業周辺業者や鉄道会社、ホテルといった異業種の事業者も葬祭業に参入しているケースがあります。
葬儀社を選ぶ前に、「どの様なご葬儀にしたいのか」をあらかじめ決めておく必要があります。
ご葬儀には様ざまな形式があります。一般的には以下のような形式に分かれます。
故人の生前の交友関係、会社勤めか否か、それから社会的地位などを考慮してどれくらいの参列者を見込んだ葬儀規模にするかを決定し、予算組みをします。
日本のご葬儀の約9割は仏教式となりますが、宗派によって様ざまな特徴があるので、故人の宗派について確認しておきましょう。
また、仏教式以外では「神道式」「キリスト教式」「友人葬」「無宗教葬」などがあります。
葬儀社を選ぶタイミングは、「生前」か「亡くなった後」の2つのパターンがあります。
最近では終活と呼ばれる、人生の終わりに向けた活動が広がりを見せています。
これにより、ご葬儀について遺族に迷惑がかからないよう、生前に決めておく人が増えています。
故人の希望に合わせたご葬儀を行えるだけでなく、準備に費やす時間も確保することができます。また生前にご葬儀を予約することで、葬儀費用の割引を受けれる葬儀社もあるため、経済的負担も減らすことができます。
故人が亡くなった後に葬儀社を決める場合、時間的余裕がないのは明らかです。
ある葬儀社の調査では、故人の没後に葬儀社を決定した人の54%が、訃報を受けてから3時間以内に葬儀社を決定しているという結果が出ています。時間的にも精神的にも余裕がない中ですが、周囲の人と相談するなどして冷静な判断をしましょう。
実際に葬儀社を選ぶことになった時、どの様な点に注意して選べば良いのでしょうか。
時間の許す限り、いくつかの葬儀社を比較検討したいと思う人もたくさんいると思いますが、その際には以下のポイントに重点を置くと良いでしょう。
事前に明細のはっきりした見積書を確認しましょう。
「葬儀一式〇〇万円」「家族葬セット」「〇〇〇万円パック」など葬儀社によって、パッケージに含まれるサービスの内容や、備品のグレードなどが異なります。共通していえることは、変動費用と呼ばれる、飲食代や返礼品代といった参列者の人数によって当日追加費用が発生するものがあります。それから、お布施やお車代、お心付けなど僧侶やご葬儀を手伝ってくれた人に渡すお金はパッケージには含まれていないということです。葬儀社を比較する場合、単純にパッケージに表示されている総額だけで決めてしまうのは安易すぎます。含まれるサービスの内容、棺や祭壇のグレードなどもよく見比べる必要があります。
ご葬儀後の請求の時点になって、追加費用で思いもよらぬ高額請求をされることのない様に、自分の希望するご葬儀の費用を明確に提示してくれる葬儀社を選ぶと良いでしょう。
葬儀社に限ったことではないですが、スタッフの接客態度はその会社の良し悪しを見極めるポイントになります。
ご葬儀の費用、内容、当日の心配事、僧侶や弔問客への対応についてなど、遺族が不安に感じていることに対して、丁寧に親身になって対応してくれるスタッフがいる葬儀社は、良い葬儀社であるといえるでしょう。逆に「今すぐ契約すれば割引できる」と契約を急がせるような対応には注意が必要でしょう。
実績や評判も、良い葬儀社を見極める判断材料といえます。
葬祭ディレクターは厚生労働大臣認定の資格で、取得するためには最低2年以上の実務経験が必要とされています。知識と技能を兼ね備えたスタッフの証となりますので、人柄と合わせてチェックしてみると良いでしょう。
葬儀社を選ぶにあたっては、インターネットやパンフレットの価格だけで決めてしまうのは良くありません。
できれば生前に見学会や事前相談会に足を運び、実際にスタッフの人柄や接客対応を見極めると良いでしょう。希望するプランの内容、予算とのバランスはどうかなど複数のポイントを確認することで、後悔しない葬儀社選びができるでしょう。